働き方改革により残業が削減?【残業代がなくなったサラリーマンがやるべきこと】

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働き方改革により残業が削減?【残業代がなくなったサラリーマンがやるべきこと】

皆さん、こんにちはー!takaです!

今日は働き方改革により残業代がなくなったサラリーマンへおすすめする対策を紹介したいと思います!

残業削減による従業員への還元は5割にも満たない?

昨今、働き方改革ということで働き方に関する根本的な見直しがされて、残業時間の削減や有給取得の義務化など国全体が働き方に対して厳しく取り締まるようになってきました。

大企業は2019/4/1から中小企業は2020/4/1から始まっています。

大企業の働き方改革法が始まっていからちょうど1年が経ちますが、現在業務効率化という名目の元、労働時間を減らしながら利益目標は達成させるという難題を突き付けられている現状が多発しています。

私の会社でも作業効率化を掲げて対策を行い、作業の見直しで残業時間の削減が行われました。

これによって会社からの退社時間などが早まり家に帰ってからの自由時間が増えたことは良い点の1つだと思っています。

しかし、重大な問題があります。それは残業代が減り結果的に給料が減ったことです。この残業代が減ったことによるインパクトは高く、今までの足りていた生活費が赤字、もしくはギリギリの水準まで下がったのです。

日系の新聞でも大企業の中で残業削減された分を従業員に還元したのは僅か14%で還元をしていないと回答した企業は50%にも及びます。

僕自身も残業を削減した結果、業務効率が上がり早く帰れて給料が下がった!という状態になりました…w

僕のような状態になった人たちって結構いるのではないかと思います。

なのでこのような方々にどう対応をしていけばよいかこれからその方法をご紹介をしたいと思います。

働き方改革で増えた自由な時間で何してる?

皆さん、この働き方改革で増えた時間をどのように使っていますでしょうか?

家族との時間にあてている?趣味の時間にあてている?勉強している?などなど様々な時間の使い方をしているかと思います。

この自由な時間の使い方ですが、圧倒的におすすめなのはサラリーマンで得ることが出来る給料所得とは別の所得を得るための行動をすることです。

そもそも所得には大きく分けて以下の4つの所得があります。

  • 給料所得
  • 事業所得
  • 不動産所得
  • 配当・利子所得

サラリーマンが得ることが出来る所得は給料所得でこの所得は、毎月固定で給料が入り、社会保険がしっかりしていて、職を失いにくいという利点があります。

ただ逆に収入の限界が見えていて昇給は遅く、働き方に自由度はなく、不労所得ではないのでなかなか収入を増やせない上に、税金を取られ放題となります。

これをまとめると生活できなくなる可能性は低いけど、自由になることも難しいということになります。

ここで働き方改革により出来た時間を自由になるための行動に使うことで安定した生活をしながら自由を目指せるという圧倒的なメリットが生まれます。

具体的に自由を目指すとは?

具体的に自由を目指すというのは副業、個人事業主によってたくさん稼ぐということです。

要するに事業所得をたくさん得て、不動産所得、配当・利子所得を得るためのお金をまわし、経済的自由になりましょうという流れになります。

個人事業に関しては、どこで何をしても良いですし、取引先も選べるし、成果はすべて自分のもので、税金もある程度コントロールすることが可能です。

なので、サラリーマンで生活費を確保しながら、個人事業でお金を稼ぐことで最強の兼業サラリーマンになれる可能性があります。

また、個人事業が上手くいけば、サラリーマンの仕事を辞めてしまうという選択肢も増えることになりますので、これも自由への一歩ですよね。

僕自身も働き方改革で空いた時間で給料所得以外の所得を得るために行動をしています。

まとめ

ここまで読んでいた方の中には、あれ?結局働くの?と思う方がいると思います。

これはごもっともな意見でプライベートに使ったり、家事や育児に使うなどの選択肢はもちろん問題ないと思います!

ただ、これから人間は長生き出来る、させられる時代になっています。

今ちょっと頑張って早めに大きく稼いでしまうか、プライベートを充実させて長い間(90歳とか)働くかは自由です。

もし、長い間も仕事するなんて嫌だと思っている方は今この時に行動してみるのが良いと思います。

おすすめの副業に関しては以下の記事で紹介していますので参考にして盛られればと思いますー。

皆さんも僕と一緒に自由を目指して頑張っていきましょうー!

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